病院の職種別コスト改善ターゲット

非常にざっくりな計算だが、改めてPLの費用項目について、これは医師、これは薬剤室、これは栄養室というように関係職種を割り振ると、気づくこともある。

すると、かなり大雑把な割り振りのため、異論はたくさんあるだろうが、事務が関与できる費用があまりにも多いことを再認識する。割合にして、30%だ。事務の給与に加え、各種委託費、福利厚生費、旅費交通費、研修費、会議費、通信費に諸会費、保険料などさまざまな費用削減に関与できる。

実は、診療材料を事務の範疇としたのが多い要因だが、それを抜いても18%と、下記の医師に関する費用と同じくらいにはなる。

次に大きいのが、看護部だ。

病院の最大勢力である看護部の給与に加え、紹介手数料や採用に関する費用が含まれる。これが24%。

続いてようやく医師になる。18%。

経営改善の中で、非常勤医師の整理に取り組む病院も多いだろう。やはりウェイトは大きい。

次に、薬剤師で13%。

当然のことながら医薬品費の計上だ。医薬品の交渉や切替によってもたらされる削減効果は大きい。

そして放射線技師の4%。

モダリティの減価償却費や保守料などが入る。減価償却費は放射線部門によるものとは、限らないものも多々入っているものをひとくくりにしても、この割合だ。

栄養部門が3%。

給食の食材料費に加え、給食委託費用が計上される。

最後に検査部門が1%だ。

検査試薬や外注の検査委託費用が入る。実際には検査機器の購入や保守費用があるのでもっと占める割合は高いが、今回は含めていない。

何を言いたいかと言えば、「木を見て森を見ず」にはなってはならないということだ。

経営改善コスト100といいながらも、マニアックな費用削減にエネルギーを費やすのではなく、PLに計上されている費用の大きなものからコスト削減に取り組むことで、短い期間で大きなコスト削減が行える鉄則だ。

事務がやはり多くの費用項目を定期的に見直すことが必要だし、医薬品や診療材料のコスト改善に取り組むことがいかに重要かが示されている。

一方で、検査部門はたったの1%と言いながら、検査試薬の価格交渉を行い、機械とともに試薬の最適化に取り組む病院は少ないと聞く。未だに手をつけられていないゾーンは、未開拓であるが故にコスト削減も期待できるのも事実だ。

上位の項目に手をつけて、なかなかコスト削減しづらいということであれば、検査部門に取り組んでも良いはずだ。

むやみやたらにコスト削減してみたり、先生の思いつきでやっていたのでは、コスト削減は以前にも述べたとおり、時間との闘いでもある。

優先順位を立てて、大きなところから取り組む。そこには、小さなことでもエネルギーを費やすことが大事だったりする。これを把握する上で取り組むのとでは違う効果を生み出す。

あなたの病院でも、構成費、ざっくりでも構わないので調べてみては？