個人の反論？病院として？

グループ本部と各病院の関係について、ガバナンスが強くて右向け右、反論など許されないという組織であればよいが、そうでないグループ、団体も多いだろう。

最近はベースアップの方針など法整備や法改定に付随しての本部方針や収入アップ、費用削減のための方針など、人事から財務、経営と指示の内容は多岐にわたる。各病院で本部の決められた方針を守らなければ、各病院でバラバラの動きをとることになり、実効性が意味のないものになってしまう。

ひとつの方針を説明した際に、例えば、新しい機器を使いたいから、とか運用上の問題で手間が生じるから、などいろいろやらない理由を述べて反論するケースがゼロではない。経営上、信じられない話だが。

なかなか現場の職員が危機感を持っていなかったり、病院だけのことを考えてグループ全体のことを考えることができない場合に、良くこのような起きる。成果が報酬や昇進などに反映されない場合もそうだ。

自分勝手な意見で全体を乱すことがあってはならないが、場合によっては、その部門全体の意見や病院でのオーソライズを行わずに本部へ意見をすることがあるのでタチが悪い。

全体方針としてすでに決まっているのであれば、何かあるのであれば然るべきルートで病院長や事務長から病院としての申し出、として当然打診するべきだ。一部署の人間が言える内容ではない。

あくまで相談、調整、運用を開始するにあたり他病院の動きを参考にするなどであれば、本部と意見交換すべきだが、方針に反論するのであれば筋違いだ。

本部担当は、この点をはっきり弁えたうえで対応しなければならない。

病院としての意見なのか？と聞いたケースでは、その後正式に病院としての意見具申に繋がったケースは今までの経験では皆無だ。

本当に難しいケースは、病院長と事務長などから正式なルートで相談があるものだ。

結局、自分の意見を通したいという話は正式なルートでは上がらず、諦めて渋々従うことが多い。そんなようなものだ。

全体の方針については、せめて病院全体の方針で、、せめてその釣り合いは取るべきなのだ。意思決定のプロセスは医療界で非常に重要。

力のある先生の意見や、人数の多い看護部の勢力などに振り回されて、事務が弱い組織では振り回されがちだ。

すぐ人が足りないから、辞めてしまうからという話が出てくるが、本当にそうか。新しい方針は、実行しない理由はいくらでも挙げられる。極論、方針は決まっているのだから、人が足りなくなっても、辞めてしまうのも結果であるので、そのときに本部が責任を追えば良い話ではないか。

組織としての成り立ちは非常に重要だ。

医師の働き方改革も影響も及ぼし、時代の変化もあり、各職種で右向け右の、昭和の考えは通用しなくなってきている。確実に調整は難しくなっている。経営層も頭を悩ませるところだ。

やり方を間違えると、すぐパワハラと認定されてしまう。

それゆえに、ものごとを決める正しい道筋やフローが重要になってきている。